有価証券報告書-第48期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア(自社利用) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。