- 7562
- 2026/10/19
- 時価
- 172億円
- PER 予
- 22.64倍
- 2010年以降
- 赤字-70.13倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.06倍
- 2010年以降
- 1.38-3.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.4%
- ROE 予
- 9.08%
- ROA 予
- 2.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 114億4110万
- 2014年3月31日 -2.75%
- 111億2667万
個別
- 2013年3月31日
- 106億6711万
- 2014年3月31日 -3.55%
- 102億8878万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額893,432千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2014/06/30 9:03
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額38,524千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額は全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額891,253千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,168千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/06/30 9:03 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- なお、取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2014/06/30 9:03
当連結会計年度(平成26年3月31日) - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2014/06/30 9:03
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2014/06/30 9:03前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 984千円 ―千円 土地 1,313千円 ―千円 計 2,298千円 ―千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2014/06/30 9:03
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 工具、器具及び備品 718千円 376千円 無形固定資産 1,409千円 ―千円 撤去費用 ―千円 2,185千円 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 圧縮記帳額2014/06/30 9:03
前連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、工具、器具及び備品93,208千円であります。 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/30 9:03
- #9 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/30 9:03
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、また賃貸等不動産については物件単位毎にグルーピングしております。用途 種類 場所 減損損失(千円) 遊休資産 土地 千葉県(1件) 23,516 無形固定資産 埼玉県(3件) 7,985
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(142,964千円)として特別損失に計上いたしました。 - #10 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/30 9:03
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/06/30 9:03
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。