建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 2億1868万
- 2015年3月31日 +35.89%
- 2億9716万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、( )外数で記載しております。2015/06/29 9:06
2 建物及び土地を賃借しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く。)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 14~47年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:06 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2015/06/29 9:06
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 ―千円 4,613千円 機械装置及び運搬具 79 341 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2015/06/29 9:06
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 9,078千円 3,088千円 機械装置及び運搬具 0 ― - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1.担保に供している資産2015/06/29 9:06
担保付債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産「その他」 3,176 ― 建物及び構築物 113,563 105,627 土地 443,582 443,582
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (有形固定資産)2015/06/29 9:06
(無形固定資産)建物 子会社の吸収合併による増加 70,390千円 店舗内装工事による増加 63,685千円 資産除去債務の見積り見直しによる固定資産増加 46,531千円 工具器具備品 店舗什器取得による増加 17,256千円 リース資産 社用車取得による増加 8,506千円
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2015/06/29 9:06
当社グループは、事業の関連性により資産のグルーピングを行っております。ただし、賃貸用資産、遊休資産については、個々の物件をグルーピングの最小単位としております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 東京都立川市他 販売・管理施設 建物及び工具器具備品 8,742 大阪府大阪市他 販売・管理施設 建物、工具器具備品及び土地 47,375 東京都江東区 販売・管理施設 建物 443 東京都西東京市他 販売・管理施設 建物 4,648
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(61,210千円)として特別損失に計上しております。 - #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 3 当該物件の当連結会計年度末の時価は、主要な物件については不動産鑑定士による不動産鑑定評価額に基づく金額、その他の物件については直近の固定資産税評価額に基づき合理的に算定した金額であります。2015/06/29 9:06
4 当該物件の当連結会計年度末の時価は、土地については固定資産税評価額に基づき合理的に算定した金額、建物については帳簿価額をもって時価とみなしております。
5 当該物件は当連結会計年度において、賃貸先である株式会社西田武生デザイン事務所が当社グループ入りしたことにより賃貸不動産から除外しております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く。)については定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:06