有価証券報告書-第53期(平成30年3月1日-平成31年2月28日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び賃貸不動産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～59年
工具、器具及び備品 3年～8年
機械装置 7年～10年
車両運搬具 4年
賃貸不動産 4年～57年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
均等償却