構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3～45年、機械装置及び運搬具4～20年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2014/11/28 9:28

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日)		当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)
建物及び構築物	33百万円		92百万円
その他	106		125

2014/11/28 9:28

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社及び在外連結子会社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗ごとに資産のグルーピングをしております。営業環境の悪化により、上記の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物567百万円、その他96百万円であります。
なお、回収可能価額はいずれも使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能価額を零として評価しております。

2014/11/28 9:28

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3～45年、機械装置及び運搬具4～20年であります。
在外連結子会社は、定額法を採用しております。

2014/11/28 9:28