ソフトウエア
個別
- 2013年3月31日
- 2億9225万
- 2014年3月31日 -78.59%
- 6257万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~38年
工具器具備品 2~20年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法
(3)長期前払費用
均等償却
(4)投資不動産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した投資建物(投資建物附属設備を除く)については定額法、また、投資借地権については土地の賃借契約期間にわたる均等償却)2014/06/30 8:50 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/30 8:50
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 工具器具備品 1,529千円 1,003千円 ソフトウエア 2,040千円 0千円 撤去費用 251千円 924千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2014/06/30 8:50
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位に、遊休資産は個別単位、また賃貸不動産及び処分予定資産については物件単位での資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 旧システム(東京都八王子市他) 遊休資産 工具器具備品 14,037 ソフトウエア 224,155 長期前払費用 974
主に収益性が継続的に悪化した店舗及び退店・改装が決定した店舗、将来の使用見込みがない遊休資産、廃止が決定した社員寮について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における固定資産の残高は、98億98百万円(前連結会計年度末は99億77百万円)となり、78百万円減少いたしました。2014/06/30 8:50
その要因の主なものは、ソフトウエアが2億29百万円減少したことによるものであります。
(流動負債) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~38年
工具器具備品 2~20年
② 無形固定資産
当社及び連結子会社は自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年又は5年)による定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
当社は均等償却を採用しております。
④ 投資不動産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した投資建物(投資建物附属設備を除く)については定額法、また、投資借地権については土地の賃借契約期間にわたる均等償却)を採用しております。2014/06/30 8:50