ジーイエット(7603)の新株予約権の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2013年2月28日
- 900万
- 2014年2月28日 ±0%
- 900万
- 2015年2月28日 +88.89%
- 1700万
- 2016年2月29日 +47.06%
- 2500万
- 2017年2月28日 +32%
- 3300万
- 2018年2月28日 +30.3%
- 4300万
- 2019年2月28日 +20.93%
- 5200万
- 2020年2月29日 -50%
- 2600万
- 2021年2月28日 ±0%
- 2600万
- 2022年2月28日 -73.08%
- 700万
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度 第34期(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2024年5月23日関東財務局長に提出。
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
事業年度 第34期(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2024年5月23日関東財務局長に提出。
(3) 四半期報告書及び確認書
第35期第1四半期(自 2024年3月1日 至 2024年5月31日)2024年7月12日関東財務局長に提出。
(4) 半期報告書及び確認書
第35期中(自 2024年3月1日 至 2024年8月31日)2024年10月15日関東財務局長に提出。
(5) 臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
2024年5月23日関東財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)の規定に基づく臨時報告書
2024年5月23日関東財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第3号及び第4号(親会社及び主要株主の異動)の規定に基づく臨時報告書
2024年11月13日関東財務局長に提出。
(6) 有価証券届出書及びその添付書類(第9回新株予約権及び第10回新株予約権)
2025年1月10日関東財務局長に提出。2025/05/22 16:40 - #2 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③ 【その他の新株予約権等の状況】2025/05/22 16:40
会社法に基づき発行した新株予約権は、次のとおりであります。 - #3 提出会社の株式事務の概要(連結)
- (4)有効期限 5月贈呈分は翌年2月末日まで、11月贈呈分は翌年8月末日まで有効(注)当会社の単元未満株主は、会社法第189条第2項各号に掲げる権利、取得請求権付株式の取得を請求する2025/05/22 16:40
権利及び募集株式または募集新株予約権の割当てを受ける権利以外の権利を有しておりません。 - #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注)提出日現在発行数には、2025年5月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。2025/05/22 16:40
- #5 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 社法第447条第1項、及び、同法第448条第1項の規定に基づき、2022年5月25日開催の定時株主総会の決
議によって、2022年6月30日付で減資の効力が発生し、資本金の額、及び、資本準備金の額を減少し、その
他資本剰余金に振り替えております。この結果、資本金が1,517百万円(減資割合93.8%)減少し、資本準備金
が5,299百万円(減資割合100%)減少しております。
2.2025年3月4日から2025年4月30日の間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が450,000株、資本
金及び資本準備金がそれぞれ38百万円増加しております。2025/05/22 16:40 - #6 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2025/05/22 16:40
該当事項はありません。 - #7 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- (重要な後発事象)2025/05/22 16:40
(1)第三者割当による新株予約権の発行
当社は、2025年1月10日開催の取締役会において、下記のとおり、第9回新株予約権及び第10回新株予約権の発行を決議し、2025年3月3日に本新株予約権の発行価額の総額の払込が完了しました。 - #8 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- 3 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/05/22 16:40
項目 前事業年度(2024年2月29日) 当事業年度(2025年2月28日) 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) - - (うち新株予約権) (-) (-) 普通株式に係る期末の純資産額(百万円) 2,707 1,234