有価証券報告書-第26期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～39年
ロ 無形固定資産
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については定額法によっております。