有価証券報告書-第36期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に含まれていた「ソフトウェア仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,847百万円は、「ソフトウェア仮勘定」1,818百万円、「その他」29百万円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に含まれていた「関係会社業務受託収入」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた206百万円は、「関係会社業務受託収入」101百万円、「雑収入」104百万円として組替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に含まれていた「ソフトウェア仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,847百万円は、「ソフトウェア仮勘定」1,818百万円、「その他」29百万円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に含まれていた「関係会社業務受託収入」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた206百万円は、「関係会社業務受託収入」101百万円、「雑収入」104百万円として組替えております。