ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億7624万
- 2009年3月31日 -1.8%
- 1億7307万
- 2010年3月31日 -27.8%
- 1億2495万
- 2011年3月31日 +57.33%
- 1億9658万
- 2012年3月31日 -1.84%
- 1億9296万
- 2013年3月31日 +25.55%
- 2億4226万
- 2014年3月31日 +102.05%
- 4億8950万
- 2015年3月31日 +29.76%
- 6億3520万
- 2016年3月31日 -4.19%
- 6億860万
- 2017年3月31日 -13.61%
- 5億2575万
- 2018年3月31日 -23.34%
- 4億303万
- 2019年3月31日 +11.74%
- 4億5036万
- 2020年3月31日 +17.74%
- 5億3028万
- 2021年3月31日 -20.42%
- 4億2200万
- 2022年3月31日 +9.24%
- 4億6100万
- 2023年3月31日 +36.01%
- 6億2700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、車両運搬具、リース資産、ソフトウエア及び建設協力金であり、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定は含んでおりません。2023/06/26 10:01
2.帳簿価額には賃貸している設備等が含まれております。 - #2 事業等のリスク
- ⑤システム等の障害について2023/06/26 10:01
当社グループの事業では、POSシステム、サブスクリプション型メンバーシップ等の総合管理システム、クラウドサービスのシステム、プロバイダーサービスなど、多くのシステムやソフトウエアを運用しております。安定的なシステム運用ができるよう、グループIT戦略推進部門が、システムの冗長化や可用性の向上、データのバックアップやセキュリティの強化を講じていますが、万が一、地震などの自然災害、停電等のインフラの途絶、ハードウエア・ソフトウエアの不具合、アクセス集中による負荷、コンピューターウイルスの感染や外部からの攻撃、システムデータの喪失等によりシステム障害が発生した場合には、店舗オペレーション業務の中断、サブスクリプション型メンバーシップをはじめとするサービス商品の提供中断、課金の停止や未回収等が生じる可能性があります。その場合、問題の解決と対処を優先事項といたしますが、営業機会の逸失や信用失墜、システム回復等に必要な一時費用の発生等により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
⑥法的規制について - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/26 10:01
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #4 設備投資等の概要
- (1)デジタルライフ会員の関連事業2023/06/26 10:01
当連結会計年度の主な設備投資は、建物及び構築物、土地、敷金及び保証金、及びソフトウエア等であり、総額888百万円の投資を実施いたしました。これらの資金は自己資金でまかなっております。
(2)インターネット関連事業 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 固定資産の減価償却の方法2023/06/26 10:01
ハ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。イ 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。 ロ 無形固定資産(リース資産を除く)・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 引当金の計上基準