訂正有価証券報告書-第21期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

⑵ 固定資産の減価償却の方法

イ 有形固定資産 (リース資産を除く)

定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
・のれん 均等償却(5年)
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。