壱番屋(7630)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 2億7652万
- 2012年5月31日 -5.78%
- 2億6054万
- 2013年5月31日 -7.09%
- 2億4207万
- 2014年5月31日 +8.62%
- 2億6293万
- 2015年5月31日 +16.28%
- 3億573万
- 2016年5月31日 +5.65%
- 3億2299万
- 2017年2月28日 -31.85%
- 2億2011万
- 2018年2月28日 +38.31%
- 3億443万
- 2019年2月28日 +1.39%
- 3億866万
- 2020年2月29日 +57.3%
- 4億8550万
- 2021年2月28日 -32.93%
- 3億2563万
- 2022年2月28日 -1.88%
- 3億1950万
- 2023年2月28日 +3.2%
- 3億2973万
- 2024年2月29日 +16.76%
- 3億8500万
- 2025年2月28日 +26.1%
- 4億8547万
- 2026年2月28日 -12.25%
- 4億2600万
個別
- 2008年5月31日
- 1億8859万
- 2009年5月31日 +19.66%
- 2億2567万
- 2010年5月31日 -5.08%
- 2億1419万
- 2011年5月31日 +28.9%
- 2億7609万
- 2012年5月31日 -5.9%
- 2億5979万
- 2013年5月31日 -8.11%
- 2億3872万
- 2014年5月31日 +8.67%
- 2億5942万
- 2015年5月31日 +16.3%
- 3億170万
- 2016年5月31日 +5.65%
- 3億1874万
- 2017年2月28日 -31.54%
- 2億1822万
- 2018年2月28日 +35.9%
- 2億9657万
- 2019年2月28日 +2.5%
- 3億397万
- 2020年2月29日 +47.74%
- 4億4910万
- 2021年2月28日 -35.04%
- 2億9174万
- 2022年2月28日 -5.11%
- 2億7683万
- 2023年2月28日 +0.9%
- 2億7932万
- 2024年2月29日 +16.76%
- 3億2613万
- 2025年2月28日 +26.64%
- 4億1302万
- 2026年2月28日 -13.32%
- 3億5800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ロ 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、当社は1998年6月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/05/28 9:47 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/05/28 9:47
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2 6 2 6 賞与引当金 413 358 413 358 株主優待引当金 235 308 235 308 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/28 9:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) のれん 11 10 賞与引当金 125 109 退職給付引当金 369 388
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/28 9:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) のれん 11 10 賞与引当金 128 112 退職給付に係る負債 342 327
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・原材料・仕掛品・・・総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品・・・・・・・・・・・・・最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年6月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~60年
機械及び装置 2~17年2026/05/28 9:47