7630 壱番屋

7630
2026/06/12
時価
1436億円
PER 予
52.81倍
2010年以降
15.36-106.99倍
(2010-2026年)
PBR
4.45倍
2010年以降
1.49-6.99倍
(2010-2026年)
配当 予
1.78%
ROE 予
8.42%
ROA 予
5.65%
資料
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壱番屋(7630)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2011年5月31日
2億7652万
2012年5月31日 -5.78%
2億6054万
2013年5月31日 -7.09%
2億4207万
2014年5月31日 +8.62%
2億6293万
2015年5月31日 +16.28%
3億573万
2016年5月31日 +5.65%
3億2299万
2017年2月28日 -31.85%
2億2011万
2018年2月28日 +38.31%
3億443万
2019年2月28日 +1.39%
3億866万
2020年2月29日 +57.3%
4億8550万
2021年2月28日 -32.93%
3億2563万
2022年2月28日 -1.88%
3億1950万
2023年2月28日 +3.2%
3億2973万
2024年2月29日 +16.76%
3億8500万
2025年2月28日 +26.1%
4億8547万
2026年2月28日 -12.25%
4億2600万

個別

2008年5月31日
1億8859万
2009年5月31日 +19.66%
2億2567万
2010年5月31日 -5.08%
2億1419万
2011年5月31日 +28.9%
2億7609万
2012年5月31日 -5.9%
2億5979万
2013年5月31日 -8.11%
2億3872万
2014年5月31日 +8.67%
2億5942万
2015年5月31日 +16.3%
3億170万
2016年5月31日 +5.65%
3億1874万
2017年2月28日 -31.54%
2億1822万
2018年2月28日 +35.9%
2億9657万
2019年2月28日 +2.5%
3億397万
2020年2月29日 +47.74%
4億4910万
2021年2月28日 -35.04%
2億9174万
2022年2月28日 -5.11%
2億7683万
2023年2月28日 +0.9%
2億7932万
2024年2月29日 +16.76%
3億2613万
2025年2月28日 +26.64%
4億1302万
2026年2月28日 -13.32%
3億5800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
イ 商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ロ 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、当社は1998年6月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/05/28 9:47
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金2626
賞与引当金413358413358
株主優待引当金235308235308
2026/05/28 9:47
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年2月28日)当事業年度(2026年2月28日)
のれん1110
賞与引当金125109
退職給付引当金369388
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/05/28 9:47
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年2月28日)当連結会計年度(2026年2月28日)
のれん1110
賞与引当金128112
退職給付に係る負債342327
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/05/28 9:47
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・原材料・仕掛品・・・総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品・・・・・・・・・・・・・最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年6月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~60年
機械及び装置 2~17年2026/05/28 9:47

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