星医療酸器(7634)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9446万
- 2009年3月31日 +1.63%
- 9600万
- 2010年3月31日 -0.63%
- 9540万
- 2010年12月31日 -45.58%
- 5192万
- 2011年3月31日 +94.53%
- 1億100万
- 2011年6月30日 +51.88%
- 1億5340万
- 2011年9月30日 -40.71%
- 9095万
- 2011年12月31日 -41.02%
- 5365万
- 2012年3月31日 +102.05%
- 1億840万
- 2012年6月30日 +50%
- 1億6260万
- 2012年9月30日 -34.07%
- 1億720万
- 2012年12月31日 -50.23%
- 5335万
- 2013年3月31日 +124.93%
- 1億2000万
- 2013年6月30日 +50%
- 1億8000万
- 2013年9月30日 -57.61%
- 7630万
- 2013年12月31日 -50%
- 3815万
- 2014年3月31日 +127.26%
- 8670万
- 2014年6月30日 +50%
- 1億3005万
- 2014年9月30日 -33.1%
- 8700万
- 2014年12月31日 -36.44%
- 5530万
- 2015年3月31日 +126.58%
- 1億2530万
- 2015年6月30日 +33.12%
- 1億6680万
- 2015年9月30日 -48.38%
- 8610万
- 2015年12月31日 -37.4%
- 5390万
- 2016年3月31日 +116.88%
- 1億1690万
- 2016年6月30日 +31.91%
- 1億5420万
- 2016年9月30日 -42.28%
- 8900万
- 2016年12月31日 -32.25%
- 6030万
- 2017年3月31日 +103.81%
- 1億2290万
- 2017年6月30日 +36.45%
- 1億6770万
- 2017年9月30日 -45.26%
- 9180万
- 2017年12月31日 -37.58%
- 5730万
- 2018年3月31日 +86.74%
- 1億700万
- 2018年6月30日 +51.12%
- 1億6170万
- 2018年9月30日 -25.79%
- 1億2000万
- 2018年12月31日 -50%
- 6000万
- 2019年3月31日 +85.67%
- 1億1140万
- 2019年6月30日 +53.5%
- 1億7100万
- 2019年9月30日 -23.98%
- 1億3000万
- 2019年12月31日 -54.62%
- 5900万
- 2020年3月31日 +96.33%
- 1億1583万
- 2020年6月30日 +45.32%
- 1億6833万
- 2020年9月30日 -32.2%
- 1億1413万
- 2020年12月31日 -37.09%
- 7180万
- 2021年3月31日 +115.46%
- 1億5470万
- 2021年6月30日 +29.93%
- 2億100万
- 2021年9月30日 -37.91%
- 1億2480万
- 2021年12月31日 -42.87%
- 7130万
- 2022年3月31日 +147.69%
- 1億7660万
- 2022年6月30日 +37.66%
- 2億4310万
- 2022年9月30日 -33.4%
- 1億6190万
- 2022年12月31日 -51.08%
- 7920万
- 2023年3月31日 +125%
- 1億7820万
- 2023年6月30日 +44.56%
- 2億5760万
- 2023年9月30日 -34.67%
- 1億6830万
- 2023年12月31日 -45.99%
- 9090万
- 2024年3月31日 +147.19%
- 2億2470万
- 2024年6月30日 +37.47%
- 3億890万
- 2024年9月30日 -40.17%
- 1億8480万
- 2024年12月31日 -49.57%
- 9320万
- 2025年3月31日 +130.63%
- 2億1494万
- 2025年9月30日 -15.82%
- 1億8094万
- 2025年12月31日 -47.06%
- 9580万
- 2026年3月31日 +111.85%
- 2億294万
個別
- 2008年3月31日
- 5900万
- 2009年3月31日 +2.03%
- 6020万
- 2010年3月31日 -0.33%
- 6000万
- 2011年3月31日 +11.67%
- 6700万
- 2012年3月31日 +7.16%
- 7180万
- 2013年3月31日 +14.21%
- 8200万
- 2014年3月31日 -24.51%
- 6190万
- 2015年3月31日 +43.62%
- 8890万
- 2016年3月31日 -0.9%
- 8810万
- 2017年3月31日 +7.49%
- 9470万
- 2018年3月31日 -12.14%
- 8320万
- 2019年3月31日 +3.37%
- 8600万
- 2020年3月31日 +4.21%
- 8962万
- 2021年3月31日 +27.09%
- 1億1390万
- 2022年3月31日 +14.57%
- 1億3050万
- 2023年3月31日 +4.9%
- 1億3690万
- 2024年3月31日 +21.33%
- 1億6610万
- 2025年3月31日 +17.16%
- 1億9460万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2025/06/26 14:16
おおよその割合前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料及び手当 1,577,253 千円 2,102,320 千円 賞与引当金繰入額 151,758 千円 165,303 千円 役員退職慰労引当金繰入額 10,050 千円 90,150 千円
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・製品・原材料
主として総平均法
未成工事支出金
個別法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル用資産(工具、器具及び備品)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
工具、器具及び備品 3~15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から、5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/26 14:16 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/06/26 14:16
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 3,674 7,039 3,674 7,039 賞与引当金 166,100 194,600 166,100 194,600 役員退職慰労引当金 759,450 90,150 25,590 824,010 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2025/06/26 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) ゴルフ会員権評価損 13,598千円 13,998千円 賞与引当金 50,826千円 59,547千円 未払事業税 16,663千円 19,697千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2025/06/26 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) ゴルフ会員権評価損 13,598千円 13,998千円 賞与引当金 70,686千円 66,360千円 未払事業税 22,146千円 22,298千円
前連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・製品・原材料
主として総平均法
未成工事支出金
個別法
貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル用資産(工具、器具及び備品)は、定額法によっております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/26 14:16