有価証券報告書-第40期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
(1)商品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)未成工事支出金
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(3)貯蔵品
最終仕入原価法によっております。