#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法を採用しております。2017/06/30 15:36
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産及び長期前払費用の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」、及び「当期減少額」の記載を省略しております。2017/06/30 15:36
#3 減損損失に関する注記（連結）: ※3.減損損失
当社グループが計上した有形無形固定資産等の減損損失は以下のとおりであります。
前連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
2017/06/30 15:36
#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 3. 無形固定資産
前事業年度において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」は区分掲記しておりまたが、金額的重要性が低下したため、「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に表示していた16,587千円は「その他」として組み替えています。
2017/06/30 15:36
#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: 1. 無形固定資産
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」は区分掲記しておりまたが、金額的重要性が低下したため、「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に表示していた17,126千円は「その他」として組み替えています。
2017/06/30 15:36
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間
(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/30 15:36