7649 スギ HD

7649
2026/06/19
時価
5960億円
PER 予
17.31倍
2010年以降
8.85-30.04倍
(2010-2026年)
PBR
1.95倍
2010年以降
1.09-3.21倍
(2010-2026年)
配当 予
1.12%
ROE 予
11.29%
ROA 予
5.34%
資料
Link
CSV,JSON

スギ HD(7649)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年2月28日
118億4500万
2010年2月28日 -14.35%
101億4500万
2011年2月28日 +25.94%
127億7700万
2012年2月29日 +34.73%
172億1500万
2013年2月28日 +7.01%
184億2100万
2014年2月28日 +9.13%
201億300万
2015年2月28日 +3.77%
208億6100万
2016年2月29日 +10.79%
231億1200万
2017年2月28日 -1.21%
228億3200万
2018年2月28日 +8.44%
247億6000万
2019年2月28日 +4.27%
258億1700万
2020年2月29日 +15.28%
297億6200万
2021年2月28日 +13.23%
337億100万
2022年2月28日 -4.64%
321億3700万
2023年2月28日 -1.49%
316億5800万
2024年2月29日 +15.68%
366億2200万
2025年2月28日 +16.22%
425億6300万
2026年2月28日 +14.11%
485億6800万

個別

2009年2月28日
52億8800万
2010年2月28日 +85.85%
98億2800万
2011年2月28日 -63.77%
35億6100万
2012年2月29日 +177.06%
98億6600万
2013年2月28日 +14.37%
112億8400万
2014年2月28日 +34.91%
152億2300万
2015年2月28日 +1.62%
154億6900万
2016年2月29日 -4.92%
147億800万
2017年2月28日 +29.65%
190億6900万
2018年2月28日 -1.16%
188億4700万
2019年2月28日 -24.71%
141億8900万
2020年2月29日 +19.25%
169億2000万
2021年2月28日 +12.3%
190億100万
2022年2月28日 +28.97%
245億600万
2023年2月28日 -7.3%
227億1700万
2024年2月29日 +9.09%
247億8200万
2025年2月28日 +3.19%
255億7200万
2026年2月28日 -25.5%
190億5100万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(c) 業績連動報酬の内容および額または数の算定方法の決定に関する方針
業績連動報酬は、現金報酬とし、各事業年度の連結営業利益・連結経常利益・連結当期純利益の予算達成度に応じ、役位別に基準額を設定し、基準額にその年度の各取締役の貢献度を加味して支給することとし、支給する場合は、毎年、一定の時期に支給するものとします。なお、業績連動報酬にかかる指標として連結営業利益・連結経常利益・連結当期純利益を選択した理由は、本業の利益追求に対する達成意欲の向上が重要であると判断しているためです。なお、当事業年度における業績連動報酬支給前の連結営業利益・連結経常利益・連結当期純利益の予算達成率はそれぞれ103.4%・103.4%・132.0%であります。
(d) 非金銭報酬等の内容および額もしくは数またはその算定方法の決定に関する方針
2026/05/20 15:31
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、2027年2月期を初年度とする新たな5か年の中期経営計画を策定しました。最終年度である2031年2月期において、売上高1.6兆円以上(年平均成長率 10.0%以上)、営業利益率5.5%以上、EBITDA売上比率7.2%以上、ROE15%以上をKPIとして掲げ、また、投資と財務健全性の両立を図るべく、ネット有利子負債/EBITDA倍率3.0倍以下、ネットD/Eレシオ0.6倍以下を指標に設定し、事業戦略と財務戦略の両輪で企業価値向上を実現してまいります。
(3) 経営環境および優先的に対処すべき課題
2026/05/20 15:31
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上総利益は3,212億5百万円(同16.8%増、461億61百万円増)となりました。主な増加要因としましては、物販部門におけるスギ薬局アプリを活用した製配販連携の推進による原価低減、および調剤部門の事業拡大による売上構成比の増加などが挙げられます。
(販売費及び一般管理費、営業利益)
販売費及び一般管理費は2,726億36百万円(同17.3%増、401億56百万円増)となりました。主な増加要因としましては、インフレに伴う物価上昇や賃上げの影響による建築費および人件費の増加、お買い物時のキャッシュレス決済増加にともなう支払手数料の増加などが挙げられます。
2026/05/20 15:31
#4 財務制限条項に関する注記(連結)
① 2026年2月期以降(2026年2月期を含む。)の各決算期末の連結貸借対照表上の純資産の部の合計金額を、直前の各決算期末における連結貸借対照表上の純資産の部の合計金額の70%以上かつ0円以上に維持すること。
② 2026年2月期以降(2026年2月期を含む。)の各決算期末(直近12ヶ月)における連結損益計算書上の営業利益及び経常利益を、いずれも赤字ではない状態を維持すること。
③ 株式会社日本格付研究所における長期発行体格付を、BBB以上に維持すること。
2026/05/20 15:31

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