有価証券報告書-第32期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めておりました「消耗品費」及び「租税公課」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の5を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度まで独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「法定福利及び厚生費」は、当事業年度において販売費及び一般管理費の総額の100分の5以下となったため、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示することとしました。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示しておりました「その他」955百万円及び「法定福利及び厚生費」281百万円は、「消耗品費」161百万円、「租税公課」176百万円及び「その他」898百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めておりました「消耗品費」及び「租税公課」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の5を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度まで独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「法定福利及び厚生費」は、当事業年度において販売費及び一般管理費の総額の100分の5以下となったため、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示することとしました。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示しておりました「その他」955百万円及び「法定福利及び厚生費」281百万円は、「消耗品費」161百万円、「租税公課」176百万円及び「その他」898百万円として組み替えております。