無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2024年2月29日
- 1億8700万
個別
- 2009年2月20日
- 1億9100万
- 2010年2月20日 -21.99%
- 1億4900万
- 2011年2月20日 -2.68%
- 1億4500万
- 2012年2月20日 -12.41%
- 1億2700万
- 2013年2月28日 -18.11%
- 1億400万
- 2014年2月28日 -3.85%
- 1億
- 2015年2月28日 +65%
- 1億6500万
- 2016年2月29日 -21.21%
- 1億3000万
- 2017年2月28日 -18.46%
- 1億600万
- 2018年2月28日 +7.55%
- 1億1400万
- 2019年2月28日 -18.42%
- 9300万
- 2020年2月29日 +36.56%
- 1億2700万
- 2021年2月28日 +163.78%
- 3億3500万
- 2022年2月28日 +2.09%
- 3億4200万
- 2023年2月28日 -24.56%
- 2億5800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2023/05/22 11:53
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前事業年度(2022年2月28日) 当事業年度(2023年2月28日) 有形固定資産 7,785 8,006 無形固定資産 573 598 投資有価証券 4 4
前事業年度(2022年2月28日) - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/05/22 11:53
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 85,833 84,663 無形固定資産 342 258 減損損失 3,505 2,421
①当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 貯蔵品
最終仕入原価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
経済的耐用年数に基づく定額法
各資産別の主な経済的耐用年数として以下の年数を採用しております。
建物
(営業店舗) 20～30年
(建物附属設備) 3～18年
構築物 3～30年
機械及び装置 17年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～20年2023/05/22 11:53