有価証券報告書-第39期(平成26年2月21日-平成27年2月20日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、主として建物は定額法、建物以外は定率法を採用しております。
建物(建物付属設備は除く)
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
…旧定額法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
…定額法
建物以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
…旧定率法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
…定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

・建物及び構築物	6年～39年
・車両運搬具	3〃～6〃
・工具器具及び備品	5〃～20〃

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンスリース取引日が平成21年2月20日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。