#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～39年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/06/24 12:12
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は、前連結会計年度末対比408百万円(18.2%)減少し、1,835百万円となりました。これは主として、現金及び預金の減少356百万円、商品及び製品の減少143百万円等があった一方で、売掛金の増加44百万円、その他流動資産の増加36百万円等があったことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末対比45百万円(0.8%)減少し、5,741百万円となりました。これは主として、有形固定資産の減少53百万円等があった一方で、無形固定資産の増加5百万円等があったことによるものであります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末対比454百万円(5.7%)減少し、7,576百万円となりました。
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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