ゲオ HD(2681)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 25億700万
- 2009年3月31日 -6.22%
- 23億5100万
- 2010年3月31日 -24.12%
- 17億8400万
- 2011年3月31日 +15.13%
- 20億5400万
- 2012年3月31日 -19.62%
- 16億5100万
- 2013年3月31日 -15.2%
- 14億
- 2014年3月31日 +26.64%
- 17億7300万
- 2015年3月31日 +1.86%
- 18億600万
- 2016年3月31日 +19.38%
- 21億5600万
- 2017年3月31日 -21.15%
- 17億
- 2018年3月31日 +7%
- 18億1900万
個別
- 2011年3月31日
- 10億200万
- 2012年3月31日 -67.37%
- 3億2700万
- 2013年3月31日 -77.06%
- 7500万
- 2014年3月31日 +169.33%
- 2億200万
- 2015年3月31日 -62.38%
- 7600万
- 2016年3月31日 +167.11%
- 2億300万
- 2017年3月31日 -4.43%
- 1億9400万
- 2018年3月31日 +13.92%
- 2億2100万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 繰延税金資産2025/06/27 10:00
当社グループは、課税所得の将来の見積額や一時差異等のスケジューリングの結果に基づき繰延税金資産を計上しております。今後、経営環境の悪化等により課税所得の見積額が減額した場合等には、繰延税金資産を取り崩す必要が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
上記リスクの把握・評価・対策等の管理体制は「第4 提出会社の状況 4 コーポレート・ガバナンスの状況等 (1)コーポレート・ガバナンスの概要」に記載のとおりであります。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/06/27 10:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 2,909百万円 3,319百万円 繰延税金負債合計 △242 △626 繰延税金資産(負債)の純額 215 67 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/06/27 10:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.前連結会計年度においては、評価性引当額が874百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において繰越欠損金の発生、及び一時差異の増加に伴うものであります。当連結会計年度においては、評価性引当額が1,771百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において繰越欠損金の発生、及び一時差異の増加に伴うものであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 372百万円 342百万円 繰延税金負債合計 △684 △606 繰延税金資産(負債)の純額 3,239 3,808 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 今後、店舗等の収益性の悪化や保有資産の市場価格の著しい下落等により、減損処理がさらに必要になった場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。2025/06/27 10:00
2.繰延税金資産の回収可能性
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額