ゲオ HD（2681）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 8億5200万
2010年3月31日 +1.53%: 8億6500万
2011年3月31日 +10.29%: 9億5400万
2012年3月31日 +13.1%: 10億7900万
2013年3月31日 +1.02%: 10億9000万
2014年3月31日 +4.13%: 11億3500万
2014年6月30日 -42.29%: 6億5500万
2014年9月30日 +97.56%: 12億9400万
2015年3月31日 +9.74%: 14億2000万
2015年9月30日 +6.34%: 15億1000万
2016年3月31日 +10.26%: 16億6500万
2016年9月30日 -1.44%: 16億4100万
2017年3月31日 +8.9%: 17億8700万
2017年9月30日 -18.3%: 14億6000万
2018年3月31日 +42.81%: 20億8500万
2018年9月30日 +5.28%: 21億9500万
2018年12月31日 -48.7%: 11億2600万
2019年3月31日 +88.81%: 21億2600万
2019年9月30日 -1.08%: 21億300万
2019年12月31日 -47.65%: 11億100万
2020年3月31日 +95.73%: 21億5500万
2020年9月30日 +7.05%: 23億700万
2021年3月31日 -16.21%: 19億3300万
2021年9月30日 +24.62%: 24億900万
2022年3月31日 -0.87%: 23億8800万
2022年9月30日 -14.41%: 20億4400万
2022年12月31日 -49.61%: 10億3000万
2023年3月31日 +93.98%: 19億9800万
2024年3月31日 +2.75%: 20億5300万
2025年3月31日 +12.42%: 23億800万
2026年3月31日 +31.54%: 30億3600万

個別

2009年3月31日: 3900万
2010年3月31日 +7.69%: 4200万
2011年3月31日 +999.99%: 6億8200万
2012年3月31日 -75.22%: 1億6900万
2013年3月31日 -64.5%: 6000万
2014年3月31日 +3.33%: 6200万
2015年3月31日 +90.32%: 1億1800万
2016年3月31日 +27.12%: 1億5000万
2017年3月31日 +24%: 1億8600万
2018年3月31日 +5.91%: 1億9700万
2019年3月31日 -22.84%: 1億5200万
2020年3月31日 +13.16%: 1億7200万
2021年3月31日 +31.98%: 2億2700万
2022年3月31日 -1.76%: 2億2300万
2023年3月31日 -15.25%: 1億8900万
2024年3月31日 +31.75%: 2億4900万
2025年3月31日 +6.43%: 2億6500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
ロ賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。

2025/06/27 10:00

#2 営業費用の内訳

※3 営業費用のうち主要な費目及び金額

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
給料及び手当	3,739	4,329
賞与引当金繰入額	249	265
減価償却費	892	1,033

2025/06/27 10:00

#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	9,447	7,069	6,040	10,476
賞与引当金	249	265	249	265

2025/06/27 10:00

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
商品評価損	396	471
賞与引当金	696	784
収用換地等による差益	364	368

(注)1.前連結会計年度においては、評価性引当額が874百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において繰越欠損金の発生、及び一時差異の増加に伴うものであります。当連結会計年度においては、評価性引当額が1,771百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において繰越欠損金の発生、及び一時差異の増加に伴うものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2025/06/27 10:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ・・・時価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 2年～60年2025/06/27 10:00