流動資産
連結
- 2018年3月31日
- 845億6600万
- 2019年3月31日 -0.19%
- 844億600万
個別
- 2018年3月31日
- 352億5100万
- 2019年3月31日 -16.48%
- 294億4000万
有報情報
- #1 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- ※ 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は下記のとおりであります。2019/07/08 16:14
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 現金及び預金勘定 42,667 百万円 35,789 百万円 流動資産その他(預け金) 2,507 2,985 現金及び現金同等物 45,175 38,774 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ①流動資産2019/07/08 16:14
当連結会計年度末における流動資産の残高は84,406百万円となり、前年度末の84,566百万円と比べて159百万円減少しております。この主な要因は、商品が5,064百万円増加しましたが、現金及び預金が6,878百万円減少したためであります。
②固定資産 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しております。2019/07/08 16:14
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」221百万円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」418百万円に含めて表示しております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しております。2019/07/08 16:14
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」1,819百万円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」4,433百万円に含めて表示しております。