ジーフット(2686)の当期純利益の推移 - 通期
個別
- 2009年1月20日
- 5億6050万
- 2010年1月20日 +25.73%
- 7億474万
- 2011年1月20日 -15.07%
- 5億9852万
- 2012年1月20日 +63.57%
- 9億7900万
- 2013年2月28日 +68.95%
- 16億5400万
- 2014年2月28日 +31.8%
- 21億8000万
- 2015年2月28日 +28.49%
- 28億100万
- 2016年2月29日 +0.46%
- 28億1400万
- 2017年2月28日 -4.76%
- 26億8000万
- 2018年2月28日 -71.98%
- 7億5100万
- 2019年2月28日
- -16億9400万
- 2020年2月29日 -168.18%
- -45億4300万
- 2021年2月28日 -178.52%
- -126億5300万
- 2022年2月28日
- -71億5000万
- 2023年2月28日
- -54億3900万
- 2024年2月29日
- -17億8600万
- 2025年2月28日
- -10億8000万
- 2026年2月28日 -202.04%
- -32億6200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/25 11:47
税引前当期純損失が計上されているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/25 11:47
税金等調整前当期純損失が計上されているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、継続的な成長を果たすと同時に、資本・資産効率を意識した経営を目指しております。2026/05/25 11:47
当社グループが目標とする経営指標といたしましては、安定した経営を持続していくため、自己資本比率、1株当たり当期純利益を重視し、現在の水準から更なる向上を図ってまいります。
(3)対処すべき課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 販売費及び一般管理費は前期から4億86百万円減少の267億50百万円(前期比1.8%減)の実績となりましたが、人件費コストの上昇等もあり、対営業収益比47.0%(前期から1.6ポイント増)となりました。2026/05/25 11:47
以上の結果、当連結会計年度の当社グループの業績は、売上高569億6百万円(前期比5.1%減)、営業損失23億88百万円(前期は営業損失8億5百万円)、経常損失26億30百万円(前期は経常損失12億73百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失は32億57百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失10億60百万円)となりました。
② キャッシュ・フローの状況 - #5 配当政策(連結)
- 当社は、会社法第459条第1項各号に定める剰余金の配当及び自己株式の取得等については、法令に別段の定めがある場合を除き、株主総会の決議によらず取締役会の決議により行うことができる旨定款に定めております。2026/05/25 11:47
当期末の配当につきましては、32億57百万円の当期純損失のため、誠に遺憾ながら無配とさせていただきます。
内部留保資金につきましては、今後の店舗新設に係る開店費用に充当するとともに、既存店の改装、システム投資の資金に活用し、事業拡大を図ってまいります。 - #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 当該株式併合が当連結会計年度期首に行われたと仮定した場合の、1株当たり情報は以下のとおりです。2026/05/25 11:47
(自己株式の消却)ⅰ)1株当たり純資産額 △2,359,808,228円00銭 ⅱ)1株当たり当期純損失(△) △3,257,136,756円00銭
当社は2026年4月8日開催の取締役会において、会社法(平成17年法律第86号。その後の改正を含みます。)第178条の規定に基づき、当社が所有する自己株式を消却することを決議いたしました。 - #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2026/05/25 11:47
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。