のれん
連結
- 2017年3月31日
- 4508万
- 2018年3月31日 -50.34%
- 2238万
個別
- 2017年3月31日
- 4508万
- 2018年3月31日 -50.34%
- 2238万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
主に10年間の定額法により償却しております。2018/06/28 15:32 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2018/06/28 15:32
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2018/06/28 15:32
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 減価償却費 436,363 千円 438,667 千円 のれん償却費 25,620 千円 20,497 千円 賞与引当金繰入額 48,951 千円 40,072 千円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/28 15:32
のれんについては、主に10年間で均等償却する方法を採用しております。
(3) リース資産 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (減損損失の内訳)2018/06/28 15:32
資産グループの回収可能価額は主に使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零と算定しております。種類 金額(千円) 建物及び構築物 255,542 のれん 11,367 無形固定資産その他 145
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2018/06/28 15:32
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 税率変更(税率差異)による影響額等 3.5% 2.1% 合併により発生したのれんの償却額 4.7% 19.0% その他 △0.5% △0.9%