ぴあ(4337)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億6718万
- 2009年3月31日 -57.28%
- 7142万
- 2010年3月31日 -92.68%
- 523万
- 2011年3月31日 -28.73%
- 372万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 9075万
- 2013年3月31日 +86.52%
- 1億6927万
- 2014年3月31日 +21.83%
- 2億621万
- 2015年3月31日 +30.79%
- 2億6970万
- 2016年3月31日 +0.95%
- 2億7228万
- 2017年3月31日 +13.85%
- 3億1000万
- 2018年3月31日 -97.42%
- 800万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4億2000万
- 2020年3月31日 -98.81%
- 500万
- 2021年3月31日 -20%
- 400万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 7000万
- 2023年3月31日 +202.86%
- 2億1200万
- 2024年3月31日 +6.13%
- 2億2500万
- 2025年3月31日 +158.22%
- 5億8100万
- 2026年3月31日 +54.04%
- 8億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5400万
- 2009年3月31日 -58.44%
- 6400万
- 2012年3月31日 +37.5%
- 8800万
- 2013年3月31日 +84.09%
- 1億6200万
- 2014年3月31日 +20.99%
- 1億9600万
- 2015年3月31日 +31.89%
- 2億5850万
- 2016年3月31日 -0.58%
- 2億5700万
- 2017年3月31日 +13.62%
- 2億9200万
- 2019年3月31日 +33.56%
- 3億9000万
- 2022年3月31日 -85.9%
- 5500万
- 2023年3月31日 +234.55%
- 1億8400万
- 2024年3月31日 +5.98%
- 1億9500万
- 2025年3月31日 +184.62%
- 5億5500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/19 13:16
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) (うち、株式給付引当金繰入額) (12) (5) 賞与引当金繰入額 195 555 退職給付費用 102 112 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。
特例処理の要件を満たす金利スワップ契約については、時価評価せず、その金銭の受払の純額を金利変換の対価となる負債に係る利息に加減して処理します。2025/06/19 13:16 - #3 引当金明細表(連結)
- (百万円)2025/06/19 13:16
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 708 162 125 745 賞与引当金 195 555 195 555 株式給付引当金 335 98 75 358 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/19 13:16
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 投資有価証券評価損 68 189 賞与引当金 59 169 株式給付引当金 102 134
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/19 13:16
(注)1.評価性引当額が301百万円減少しております。この減少の主な内訳は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少によるものです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 投資有価証券評価損 68 189 賞与引当金 70 180 株式給付引当金 102 134
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
特例処理の要件を満たす金利スワップ契約については、時価評価せず、その金銭の受払の純額を金利変換の対価となる負債に係る利息に加減して処理します。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具、器具及び備品 3~15年2025/06/19 13:16