- 4337
- 2026/10/09
- 時価
- 375億円
- PER 予
- 24.54倍
- 2010年以降
- 赤字-560.25倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.42倍
- 2010年以降
- 2.25-32.13倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.25%
- ROE 予
- 13.93%
- ROA 予
- 1.21%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ぴあ(4337)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -36億8578万
- 2009年3月31日
- 11億5534万
- 2009年12月31日
- -30億3465万
- 2010年3月31日
- -18億8634万
- 2010年9月30日
- 5億6420万
- 2010年12月31日
- -1億2205万
- 2011年3月31日
- 47億1782万
- 2011年9月30日
- -38億2716万
- 2012年3月31日
- 62億6249万
- 2012年9月30日
- -34億510万
- 2013年3月31日
- 39億4402万
- 2013年9月30日
- -60億745万
- 2014年3月31日
- -10億4930万
- 2014年9月30日 -107.99%
- -21億8243万
- 2015年3月31日
- -10億7679万
- 2015年9月30日
- 46億4499万
- 2016年3月31日 -36.41%
- 29億5368万
- 2016年9月30日 -23.49%
- 22億6000万
- 2017年3月31日 +181.64%
- 63億6500万
- 2017年9月30日 -14.25%
- 54億5800万
- 2018年3月31日 +17.55%
- 64億1600万
- 2018年9月30日 +44.76%
- 92億8800万
- 2019年3月31日 +15.84%
- 107億5900万
- 2019年9月30日
- -41億2500万
- 2020年3月31日
- -12億3800万
- 2020年9月30日 -999.99%
- -252億6900万
- 2021年3月31日
- -225億8200万
- 2021年9月30日
- 47億1200万
- 2022年3月31日 +170.35%
- 127億3900万
- 2022年9月30日 -52.98%
- 59億9000万
- 2023年3月31日 +61.3%
- 96億6200万
- 2023年9月30日 +103.94%
- 197億500万
- 2024年3月31日 -36.79%
- 124億5600万
- 2024年9月30日 +14.47%
- 142億5800万
- 2025年3月31日 +10.65%
- 157億7700万
- 2025年9月30日 +7.07%
- 168億9300万
- 2026年3月31日 -17.93%
- 138億6400万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2025年3月31日)2026/06/18 15:39
(注) 市場価格のない株式等(連結貸借対照表計上額143百万円)は上表には含めておりません。種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えるもの 株式 14 5 9 小計 14 5 9 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの 株式 - - - 小計 - - - 合計 14 5 9
当連結会計年度(2026年3月31日) - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他 406 278 繰延税金資産小計 2,547 3,040 評価性引当額 △1,384 △1,264
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:39
(注) 評価性引当額が114百万円減少しております。この減少の主な内訳は、投資有価証券評価損に係る評価性引当額の減少によるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 249 220 繰延税金資産小計 2,425 2,962 評価性引当額(注) △1,235 △1,121
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳