大戸屋 HD(2705)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 海外フランチャイズ事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 4632万
- 2013年6月30日 -49.24%
- 2351万
- 2013年9月30日 +103.26%
- 4779万
- 2013年12月31日 +64.72%
- 7872万
- 2014年3月31日 +133.46%
- 1億8380万
- 2014年6月30日 -90.9%
- 1672万
- 2014年9月30日 +134.54%
- 3923万
- 2014年12月31日 +63.49%
- 6414万
- 2015年3月31日 +27.75%
- 8194万
- 2015年6月30日 -78.3%
- 1778万
- 2015年9月30日 +182.14%
- 5016万
- 2015年12月31日 +43.09%
- 7177万
- 2016年3月31日 -32.91%
- 4815万
- 2016年6月30日 -88.26%
- 565万
- 2016年9月30日 +474.02%
- 3243万
- 2016年12月31日 +27.36%
- 4131万
- 2017年3月31日 +45.99%
- 6031万
- 2017年6月30日 -49.43%
- 3049万
- 2017年9月30日 +26.51%
- 3858万
- 2017年12月31日 +45.23%
- 5603万
- 2018年3月31日 +49.7%
- 8387万
- 2018年6月30日 -63.16%
- 3089万
- 2018年9月30日 +58.04%
- 4883万
- 2018年12月31日 +38.18%
- 6747万
- 2019年3月31日 +62%
- 1億930万
- 2019年6月30日 -72.22%
- 3036万
- 2019年9月30日 +74.55%
- 5300万
- 2019年12月31日 +51.57%
- 8034万
- 2020年3月31日 +39.69%
- 1億1223万
- 2020年6月30日
- -138万
- 2020年9月30日
- 886万
- 2020年12月31日 +128.77%
- 2026万
- 2021年3月31日 +234.12%
- 6772万
- 2021年6月30日 -94.12%
- 398万
- 2021年9月30日
- -1892万
- 2021年12月31日
- -279万
- 2022年3月31日
- 7300万
- 2022年6月30日 -72.6%
- 2000万
- 2022年9月30日 +70%
- 3400万
- 2022年12月31日 +129.41%
- 7800万
- 2023年3月31日 +47.44%
- 1億1500万
- 2023年6月30日 -81.74%
- 2100万
- 2023年9月30日 +109.52%
- 4400万
- 2023年12月31日 +25%
- 5500万
- 2024年3月31日 +81.82%
- 1億
- 2024年9月30日 -46%
- 5400万
- 2025年3月31日 +88.89%
- 1億200万
- 2025年9月30日 -59.8%
- 4100万
- 2026年3月31日 +180.49%
- 1億1500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、国内事業及び海外事業を展開し、各事業は一般消費者に対し定食、弁当及び惣菜の販売を行う直営事業とフランチャイズ事業を展開しております。2026/06/19 15:30
従って、当社グループは事業形態別セグメントから構成されており、「国内直営事業」、「国内フランチャイズ事業」、「海外直営事業」及び「海外フランチャイズ事業」の4つを報告セグメントとしております。
「国内直営事業」及び「海外直営事業」は、それぞれ国内及び海外において、一般消費者に対する定食、弁当及び惣菜の販売事業を行っております。「国内フランチャイズ事業」は、国内のフランチャイズ加盟者の募集及び加盟店の経営指導事業を行っており、「海外フランチャイズ事業」は、海外における飲食事業の経営指導事業を行っております。 - #2 従業員の状況(連結)
- ①連結会社の状況2026/06/19 15:30
(注)1 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数(パートタイマー、有期契約社員、嘱託社員を含み、派遣社員は除く)は、( )内に1日8時間換算による年間平均雇用人員を外数で記載しております。2026年3月31日現在 海外直営事業 117 (82) 海外フランチャイズ事業 12 (0) 全社(共通) 35 (0)
2 全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門並びに開発部門等の従業員であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④ 海外フランチャイズ事業2026/06/19 15:30
海外フランチャイズ事業においては、各国にて新商品や期間限定メニューの導入等を行った結果、売上高・セグメント利益ともに前連結会計年度より改善いたしました。
当連結会計年度末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数として132店舗(タイ王国において60店舗、台湾において53店舗、インドネシア共和国において16店舗、マレーシアにおいて1店舗、カンボジア王国において1店舗、フィリピン共和国において1店舗)を展開しております。 - #4 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の主な設備投資は、既存店舗等の改装等による40百万円の設備の投資を行いました。2026/06/19 15:30
(4)海外フランチャイズ事業
重要な設備投資はありません。