建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(年間平均人員)は( )内に外書しております。
3 主要な建物を賃借しております。
4 提出会社のリース契約による主な賃借設備は次のとおりであります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/05/29 9:29

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日)	当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)
建物	254百万円	295百万円
その他	23 〃	45 〃

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

※1 (前連結会計年度)
建物及び構築物55百万円、土地608百万円、差入保証金7,855百万円は、長期借入金6,072百万円、1年内返済予定の長期借入金1,836百万円及び短期借入金56百万円の担保に供しております。
(当連結会計年度)

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

建物の増加の主なものは、店舗内装設備であります。2014/05/29 9:29

#6 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。

用途	種類	金額(百万円)
店舗	建物	201
	器具備品	2
	リース資産	12
	その他	15

資産を用途により事業用資産、遊休資産に分類しております。
事業用資産については、管理会計上の区分を基礎として、原則として店舗毎に個別物件単位に基づきグループ化しております。

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#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、現金及び預金が473百万円、商品が524百万円それぞれ増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べて1,228百万円増加しました。
固定資産は、建物が737百万円、差入保証金が730百万円それぞれ増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べて1,516百万円増加しました。
② 負債

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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/05/29 9:29