無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/05/31 9:09

#2 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産(ソフトウエア勘定)の当期増加額は、新販売管理システムの計上額であります。2019/05/31 9:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。

用途	種類	金額(百万円)
その他	51
本社	無形固定資産	196

資産を用途により事業用資産、遊休資産、売却予定資産に分類しております。
事業用資産については、管理会計上の区分を基礎として、原則として店舗毎に個別物件単位に基づきグループ化しております。

2019/05/31 9:09

#4 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資については、総額2,467百万円であり、その主なものは、店舗内装設備等であります。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しています。
セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。

2019/05/31 9:09

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/05/31 9:09

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/05/31 9:09

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/05/31 9:09