有価証券報告書-第21期(平成26年9月1日-平成27年8月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他については主として定率法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～35年
車両運搬具	6年
工具、器具及び備品	3年～15年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ 長期前払費用
定額法によっております。