有価証券報告書-第23期(平成28年9月1日-平成29年8月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外については主として定率法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2年～39年
車両運搬具	6年
工具、器具及び備品	2年～10年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。