#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (4) 減価償却費△602,376千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額△293,744千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1) 売上高△1,511,330千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
(2) セグメント利益又はセグメント損失(△)8,679千円には、固定資産の調整額等192,500千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△183,820千円が含まれております。
(3) セグメント資産△3,563千円には、セグメント間取引の消去に関わる調整額△472,118千円、各報告セグメントに配分していない全社資産468,555千円が含まれております。
(4) 減価償却費△416,408千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額△277,787千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
2.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/05/27 9:14
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 写真事業における撮影用衣装等であります。
(イ)無形固定資産
該当するものはありません。
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#4 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
取得価額が200千円未満の一部の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ長期前払費用
定額法を採用しております。
ニリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/05/27 9:14
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2年～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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