#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (4) 減価償却費△378,307千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額△374,468千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1) 売上高△1,480,594千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
(2) セグメント利益△182,097千円には、固定資産の調整額等38,295千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△220,393千円が含まれております。
(3) セグメント資産201,478千円には、セグメント間取引の消去に関わる調整額△265,755千円、各報告セグメントに配分していない全社資産467,234千円が含まれております。
(4) 減価償却費△356,917千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額△318,981千円は、セグメント間取引の消去の額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2016/03/30 12:07
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 写真事業における撮影用衣装等であります。
(イ)無形固定資産
該当するものはありません。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/03/30 12:07
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(付属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～49年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ長期前払費用
均等償却しております。
ニリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/30 12:07