建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～39年
工具、器具及び備品 2年～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
均等償却しております。
(4) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 9:42

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物	1,711千円	-千円
工具、器具及び備品	23,383	-

2014/03/28 9:42

#3 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物	184,431千円	184,791千円
工具、器具及び備品	3,365	13,559

2014/03/28 9:42

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新店舗の出店等にかかるもの	734,523千円
	既存店舗の改装等にかかるもの	942,604千円
	資産除去債務にかかるもの	49,807千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	832,056千円
リース資産ソフトウェア	衣装の入替にかかるもの社内業務用ソフトウェアにかかるもの	1,516,757千円380,917千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	店舗の退店、移転等にかかるもの	611,201千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	683,566千円
リース資産	衣装の入替にかかるもの	1,802,707千円

3.当期減少額のうち( )内は内数で、減損損失の計上額であります。

2014/03/28 9:42

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	地域	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
店舗	建物等	北海道	16,730千円	105千円
店舗	建物等	東北	7,567千円	8,273千円
店舗	建物等	関東	30,473千円	41,087千円
店舗	建物等	中部	14,128千円	34,934千円
店舗	建物等	近畿	38,227千円	54,638千円
店舗	建物等	中四国	24,041千円	24,955千円
店舗	建物等	九州	1,191千円	8,100千円
工場	建物等	関東	122,163千円	-千円
機材	工具、器具及び備品等	-	79,412千円	-千円

当社グループは、原則として、各店舗を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産ごとにグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続して赤字となる店舗、閉店が予定されている店舗を対象に帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。
前連結会計年度において、工場については、移転に伴い全額を減損損失として特別損失に計上しております。

2014/03/28 9:42

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～49年
機械装置及び運搬具 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
均等償却しております。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 9:42