スタジオアリス（2305）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 39億9066万
2009年12月31日 -5.46%: 37億7267万
2010年12月31日 -1.65%: 37億1061万
2011年12月31日 +2.63%: 38億814万
2012年12月31日 +48.42%: 56億5207万
2013年12月31日 +8.94%: 61億5761万
2014年12月31日 +15.31%: 71億54万

個別

2008年12月31日: 28億4041万
2009年12月31日 -5.71%: 26億7831万
2010年12月31日 +7.14%: 28億6959万
2011年12月31日 +8.36%: 31億944万
2012年12月31日 +26.91%: 39億4609万
2013年12月31日 +14.38%: 45億1370万
2014年12月31日 +22.94%: 55億4931万
2015年12月31日 +26.13%: 69億9914万
2016年12月31日 -2.88%: 67億9748万
2018年2月28日 -3.85%: 65億3565万
2019年2月28日 +0.2%: 65億4845万
2020年2月29日 -7.48%: 60億5858万
2021年2月28日 -11.54%: 53億5953万
2022年2月28日 -5.91%: 50億4261万
2023年2月28日 -2.36%: 49億2337万
2024年2月29日 -10.6%: 44億131万
2025年2月28日 -7.46%: 40億7303万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ長期前払費用
定額法を採用しております。
ニリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/05/28 9:13

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	-千円	7,060千円
機械装置及び運搬具	-千円	336千円

2025/05/28 9:13

#3 固定資産廃棄損の注記（連結）

※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	111,683千円	31,431千円
機械装置及び運搬具	67	158

2025/05/28 9:13

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新店舗の出店等にかかるもの	157,808千円
	既存店舗の改装等にかかるもの	278,350千円
	資産除去債務にかかるもの	300,792千円
構築物	新店舗の出店等にかかるもの	3,920千円
	既存店舗の改装等にかかるもの	7,842千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	393,395千円
リース資産	衣装の入替にかかるもの	876,850千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	店舗の退店、移転等にかかるもの	29,448千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	5,093千円

3.当期減少額のうち( )内は内数で、減損損失の計上額であります。

2025/05/28 9:13

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	地域	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
店舗	建物及び構築物	北海道	14,235千円	15,152千円
店舗	建物及び構築物	東北	3,056千円	27,966千円
店舗	建物及び構築物	関東	180,724千円	120,008千円
店舗	建物及び構築物	中部	28,451千円	9,866千円
店舗	建物及び構築物	近畿	24,319千円	83,976千円
店舗	建物及び構築物	中四国	23,663千円	13,974千円
店舗	建物及び構築物	九州	-千円	77,445千円

当社グループは、原則として、各店舗を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産ごとにグルーピングを行っております。
店舗の営業損益が継続してマイナスとなった場合、あるいは閉店の意思決定をした場合等に、減損の兆候を識別しております。兆候を識別した店舗については、割引前将来キャッシュ・フロー合計と店舗設備の帳簿価額を比較し、割引前将来キャッシュ・フロー合計が帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識しております。回収可能価額は正味売却価額としており、減損対象資産は売却可能性が見込めないため、回収可能価額を零としております。

2025/05/28 9:13

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

2025/05/28 9:13

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/05/28 9:13