2305 スタジオアリス

2305
2026/03/26
時価
337億円
PER 予
23.02倍
2009年以降
4.26-33.09倍
(2009-2025年)
PBR
1.1倍
2009年以降
0.77-2.29倍
(2009-2025年)
配当 予
2.54%
ROE 予
4.79%
ROA 予
3.54%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~12年
工具、器具及び備品 2年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
均等償却しております。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/05/27 9:07
#2 固定資産廃棄損の注記(連結)
※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)
建物166,807千円134,735千円
機械装置及び運搬具55714,700
2022/05/27 9:07
#3 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物新店舗の出店等にかかるもの294,751千円
既存店舗の改装等にかかるもの479,834千円
資産除去債務にかかるもの61,442千円
構築物新店舗の出店等にかかるもの5,250千円
既存店舗の改装等にかかるもの4,570千円
工具、器具及び備品衣装及び機材等の入替にかかるもの357,856千円
リース資産衣装の入替にかかるもの3,680,496千円
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物店舗の退店、移転等にかかるもの136,465千円
工具、器具及び備品衣装及び機材等の入替にかかるもの3,120千円
3.当期減少額のうち( )内は内数で、減損損失の計上額であります。
2022/05/27 9:07
#4 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
用途種類地域前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)
店舗建物及び構築物北海道-千円11,969千円
店舗建物及び構築物東北18,348千円9,548千円
店舗建物及び構築物関東140,774千円57,695千円
店舗建物及び構築物中部65,801千円34,005千円
店舗建物及び構築物近畿90,536千円44,245千円
店舗建物及び構築物中四国9,166千円7,559千円
店舗建物及び構築物九州7,417千円-千円
研修センター建物及び構築物中部他28,585千円-千円
フォトサービス事業用資産ソフトウエア本社52,887千円-千円
当社グループは、原則として、各店舗を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産ごとにグルーピングを行っております。
店舗の営業損益が継続してマイナスとなった場合、あるいは閉店の意思決定をした場合等に、減損の兆候を識別しております。兆候を識別した店舗については、割引前将来キャッシュ・フロー合計と店舗設備の帳簿価額を比較し、割引前将来キャッシュ・フロー合計が帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識しております。回収可能価額は正味売却価額としており、減損対象資産は売却可能性が見込めないため、回収可能価額を零としております。
2022/05/27 9:07
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
2022/05/27 9:07
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/05/27 9:07

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