建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～39年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
均等償却しております。
(4) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/05/30 9:07

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成30年2月28日)
土地	1,618千円	-千円
建物及び構築物	2,581	-
機械装置及び運搬具	52	-

2018/05/30 9:07

#3 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成30年2月28日)
建物	86,031千円	96,860千円
工具、器具及び備品	7,325	83,525

2018/05/30 9:07

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新店舗の出店等にかかるもの	660,035千円
	既存店舗の改装等にかかるもの	660,657千円
	資産除去債務にかかるもの	90,224千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	771,398千円
リース資産	衣装の入替にかかるもの	1,430,166千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	店舗の退店、移転等にかかるもの	98,840千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	83,451千円

3.当期減少額のうち( )内は内数で、減損損失の計上額であります。

2018/05/30 9:07

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	地域	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成30年2月28日)
店舗	建物及び構築物	北海道	21,088千円	-千円
店舗	建物及び構築物	関東	93,760千円	252,483千円
店舗	建物及び構築物	中部	12,434千円	36,268千円
店舗	建物及び構築物	近畿	22,337千円	48,887千円
店舗	建物及び構築物	中四国	59,162千円	49,807千円
店舗	建物及び構築物	九州	19,638千円	40,997千円
ウェブサービス事業用資産	ソフトウエア	本社	-千円	133,556千円

当社グループは、原則として、各店舗を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産ごとにグルーピングを行っております。
店舗については、営業活動から生じる損益が継続して赤字となる店舗、閉店が予定されている店舗を対象に帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。

2018/05/30 9:07

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
均等償却しております。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/05/30 9:07