スタジオアリス（2305）の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 39億9066万
- 2009年12月31日 -5.46%
- 37億7267万
- 2010年12月31日 -1.65%
- 37億1061万
- 2011年12月31日 +2.63%
- 38億814万
- 2012年12月31日 +48.42%
- 56億5207万
- 2013年12月31日 +8.94%
- 61億5761万
- 2014年12月31日 +15.31%
- 71億54万
- 2015年3月31日 +4.87%
- 74億4609万
- 2015年6月30日 +5.84%
- 78億8061万
- 2015年9月30日 +3.8%
- 81億7971万
個別
- 2008年12月31日
- 28億4041万
- 2009年12月31日 -5.71%
- 26億7831万
- 2010年12月31日 +7.14%
- 28億6959万
- 2011年12月31日 +8.36%
- 31億944万
- 2012年12月31日 +26.91%
- 39億4609万
- 2013年12月31日 +14.38%
- 45億1370万
- 2014年12月31日 +22.94%
- 55億4931万
- 2015年12月31日 +26.13%
- 69億9914万
- 2016年12月31日 -2.88%
- 67億9748万
- 2018年2月28日 -3.85%
- 65億3565万
- 2019年2月28日 +0.2%
- 65億4845万
- 2020年2月29日 -7.48%
- 60億5858万
- 2021年2月28日 -11.54%
- 53億5953万
- 2022年2月28日 -5.91%
- 50億4261万
- 2023年2月28日 -2.36%
- 49億2337万
- 2024年2月29日 -10.6%
- 44億131万
- 2025年2月28日 -7.46%
- 40億7303万
- 2026年2月28日 -10.06%
- 36億6340万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
取得価額が200千円未満の一部の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/05/27 9:14 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/05/27 9:14
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 7,060千円 800千円 機械装置及び運搬具 336千円 -千円 - #3 固定資産廃棄損の注記（連結）
- ※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。2026/05/27 9:14
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 31,431千円 8,929千円 機械装置及び運搬具 158 3,651 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/05/27 9:14
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 新店舗の出店等にかかるもの 216,749千円 既存店舗の改装等にかかるもの 273,336千円 資産除去債務にかかるもの 28,827千円 構築物 新店舗の出店等にかかるもの 10,208千円 既存店舗の改装等にかかるもの 7,615千円 工具、器具及び備品 衣装及び機材等の入替にかかるもの 1,622,699千円
3.当期減少額のうち( )内は内数で、減損損失の計上額であります。建物 店舗の退店、移転等にかかるもの 8,929千円 工具、器具及び備品 衣装及び機材等の入替にかかるもの 3,099千円 - #5 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/05/27 9:14
当社グループは、原則として、各店舗を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 地域 前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 店舗 建物及び構築物 北海道 15,152千円 12,911千円 店舗 建物及び構築物 東北 27,966千円 1,376千円 店舗 建物及び構築物 関東 120,008千円 87,723千円 店舗 建物及び構築物 中部 9,866千円 40,204千円 店舗 建物及び構築物 近畿 83,976千円 25,962千円 店舗 建物及び構築物 中四国 13,974千円 16,070千円 店舗 建物及び構築物 九州 77,445千円 25,253千円 衣装製造工場 建物及び構築物 京都豊匠 -千円 35,991千円 衣装製造工場 ソフトウエア 京都豊匠 -千円 1,351千円
店舗の営業損益が継続してマイナスとなった場合、あるいは閉店の意思決定をした場合等に、減損の兆候を識別しております。兆候を識別した店舗については、割引前将来キャッシュ・フロー合計と店舗設備の帳簿価額を比較し、割引前将来キャッシュ・フロー合計が帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/05/27 9:14
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/05/27 9:14
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
取得価額が200千円未満の一部の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
