建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～45年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
均等償却しております。
(4) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/31 9:16

#2 固定資産廃棄損の注記（連結）

※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物	303,291千円	166,807千円
工具、器具及び備品	6,430	3,382

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新店舗の出店等にかかるもの	153,521千円
	既存店舗の改装等にかかるもの	510,249千円
	資産除去債務にかかるもの	44,382千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	492,034千円
リース資産	衣装の入替にかかるもの	1,921,657千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	店舗の退店、移転等にかかるもの	168,156千円
工具、器具及び備品	衣装及び機材等の入替にかかるもの	4,206千円

3.当期減少額のうち( )内は内数で、減損損失の計上額であります。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	地域	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
店舗	建物及び構築物	北海道	22,795千円	-千円
店舗	建物及び構築物	東北	-千円	18,447千円
店舗	建物及び構築物	関東	273,148千円	139,874千円
店舗	建物及び構築物	中部	74,246千円	65,665千円
店舗	建物及び構築物	近畿	56,786千円	90,883千円
店舗	建物及び構築物	中四国	16,863千円	9,043千円
店舗	建物及び構築物	九州	38,081千円	7,448千円
研修センター	建物及び構築物	中部他	-千円	31,833千円
ウェブサービス事業用資産	ソフトウエア	本社	355,831千円	-千円
ウェブサービス事業用資産	ソフトウエア	JVIS本社	24,289千円	-千円
衣装レンタル販売事業	建物及び構築物	京都豊匠本社	23,969千円	-千円
衣装レンタル販売事業	ソフトウエア	京都豊匠本社	926千円	-千円

当社グループは、原則として、各店舗を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産ごとにグルーピングを行っております。
店舗については、営業活動から生じる損益が継続して赤字となる店舗、閉店が予定されている店舗を対象に帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。

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#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(固定資産)
固定資産は、前連結会計年度末に比べて257百万円減少し、19,125百万円となりました。この主な要因は、建物及び構築物減価償却累計額が501百万円増加した等によります。
負債合計は、前連結会計年度末に比べて933百万円増加し10,774百万円となりました。流動負債、固定負債それぞれの状況は次のとおりです。

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

2021/05/31 9:16

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/05/31 9:16

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～45年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
均等償却しております。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/31 9:16