有価証券報告書-第57期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に次の書類を提出しております。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年5月30日中国財務局長に提出。
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
平成26年5月30日中国財務局長に提出。
(3) 四半期報告書及び確認書
第57期第1四半期(自 平成26年3月1日 至 平成26年5月31日) 平成26年7月11日中国財務局長に提出。
第57期第2四半期(自 平成26年6月1日 至 平成26年8月31日) 平成26年10月10日中国財務局長に提出。
第57期第3四半期(自 平成26年9月1日 至 平成26年11月30日) 平成27年1月13日中国財務局長に提出。
(4) 臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成26年6月4日中国財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第2号の2(取締役会における新株予約権の発行決議)の規定に基づく臨時報告書
平成27年3月12日中国財務局長に提出。
(5) 自己株券買付状況報告書
平成27年2月13日、平成27年2月16日中国財務局長に提出。
(6) 有価証券報告書の訂正報告書及び確認書
事業年度 第55期(自 平成24年3月1日 至 平成25年2月28日) 平成26年6月17日中国財務局長に提出。
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年6月17日中国財務局長に提出。
事業年度 第53期(自 平成22年3月1日 至 平成23年2月28日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
事業年度 第54期(自 平成23年3月1日 至 平成24年2月29日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
事業年度 第55期(自 平成24年3月1日 至 平成25年2月28日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
(7) 確認書の訂正確認書
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成27年4月14日中国財務局長に提出。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年5月30日中国財務局長に提出。
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
平成26年5月30日中国財務局長に提出。
(3) 四半期報告書及び確認書
第57期第1四半期(自 平成26年3月1日 至 平成26年5月31日) 平成26年7月11日中国財務局長に提出。
第57期第2四半期(自 平成26年6月1日 至 平成26年8月31日) 平成26年10月10日中国財務局長に提出。
第57期第3四半期(自 平成26年9月1日 至 平成26年11月30日) 平成27年1月13日中国財務局長に提出。
(4) 臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成26年6月4日中国財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第2号の2(取締役会における新株予約権の発行決議)の規定に基づく臨時報告書
平成27年3月12日中国財務局長に提出。
(5) 自己株券買付状況報告書
平成27年2月13日、平成27年2月16日中国財務局長に提出。
(6) 有価証券報告書の訂正報告書及び確認書
事業年度 第55期(自 平成24年3月1日 至 平成25年2月28日) 平成26年6月17日中国財務局長に提出。
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年6月17日中国財務局長に提出。
事業年度 第53期(自 平成22年3月1日 至 平成23年2月28日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
事業年度 第54期(自 平成23年3月1日 至 平成24年2月29日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
事業年度 第55期(自 平成24年3月1日 至 平成25年2月28日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成27年4月13日中国財務局長に提出。
(7) 確認書の訂正確認書
事業年度 第56期(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成27年4月14日中国財務局長に提出。