固定資産
個別
- 2014年2月28日
- 144億2889万
- 2015年2月28日 +5.48%
- 152億1964万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/05/28 14:03
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (2)リース資産の減価償却の方法2015/05/28 14:03
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #3 主な資産及び負債の内容(連結)
- 固定資産
イ.差入保証金
2015/05/28 14:03相手先 金額(千円) ㈱大雪閣 343,282 オリックス㈱ 266,625 ホクレン農業協同組合 274,832 ㈲マキバ 208,898 中道リース㈱ 180,105 ㈲クボタ 175,530 村上和吉 140,000 ㈲中尾忠 80,000 ラッキー商事㈱ 77,771 森田商事㈱ 66,900 ㈱北海道シジシー 60,000 ㈲桑原商事 42,517 その他 299,991 合計 2,216,453 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~45年
車両運搬具 2~5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2015/05/28 14:03 - #5 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2015/05/28 14:03前事業年度
(自 平成25年3月1日
至 平成26年2月28日)当事業年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)土地 301千円 -千円 合計 301 - - #6 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/05/28 14:03前事業年度
(自 平成25年3月1日
至 平成26年2月28日)当事業年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)建物 12,051千円 1,627千円 構築物 1,869 1,199 工具、器具及び備品 755 651 店舗閉鎖時撤去費用 - 42,520 合計 14,676 45,998 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/05/28 14:03