2753 あみやき亭

2753
2026/06/12
時価
274億円
PER 予
18.92倍
2010年以降
赤字-164.07倍
(2010-2026年)
PBR
1.22倍
2010年以降
0.79-2.17倍
(2010-2026年)
配当 予
2.55%
ROE 予
6.44%
ROA 予
4.89%
資料
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あみやき亭(2753)の売上高の推移 - 通期

【期間】

連結

2010年3月31日
175億7200万
2011年3月31日 +27.17%
223億4600万
2012年3月31日 -3.07%
216億6000万
2013年3月31日 +7.16%
232億1000万
2014年3月31日 +5.8%
245億5600万
2015年3月31日 +14.34%
280億7700万
2016年3月31日 +6.69%
299億5500万
2017年3月31日 +2.03%
305億6400万
2018年3月31日 +3.51%
316億3800万
2019年3月31日 +1.57%
321億3600万
2020年3月31日 -0.81%
318億7700万
2021年3月31日 -30.55%
221億3700万
2022年3月31日 -2.59%
215億6400万
2023年3月31日 +32.34%
285億3800万
2024年3月31日 +16.57%
332億6700万
2025年3月31日 +6.21%
353億3200万
2026年3月31日 +6.73%
377億1100万

個別

2008年3月31日
143億8200万
2009年3月31日 +7.14%
154億900万
2010年3月31日 +10.66%
170億5200万
2011年3月31日 +13.83%
194億1100万
2012年3月31日 -2.39%
189億4700万
2013年3月31日 +4.34%
197億7000万
2014年3月31日 +4.62%
206億8300万
2015年3月31日 +5.22%
217億6300万
2016年3月31日 +4.44%
227億2900万
2017年3月31日 +0.3%
227億9700万
2018年3月31日 +2.62%
233億9400万
2019年3月31日 +0.44%
234億9600万
2020年3月31日 -4.05%
225億4400万
2021年3月31日 -29.51%
158億9200万
2022年3月31日 -3.52%
153億3300万
2023年3月31日 +32%
202億4000万
2024年3月31日 +12.71%
228億1300万
2025年3月31日 +5.27%
240億1600万
2026年3月31日 +3.93%
249億6000万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)18,13637,711
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)9352,089
2026/06/12 9:03
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
①「お客様一人一人に喜んでいただく」商品開発、サービス
当社は外食産業に属しており、顧客であるお客様の満足度の向上を図るため、提供する商品・サービスの最適化等により、持続的な成長に資するものと考えております。当該戦略に対する指標及び目標としましては、前述の売上高経常利益率に加え、店舗においてアンケートのご回答に対して配布しておりますスクラッチカード回収枚数等を想定しております。
なお、アンケートは、「満足度、商品、サービスへのご意見」等についてご回答頂く形式となっており、回収されたアンケート結果は集計され、翌日には社内で共有され、リアルタイムで商品開発やサービスの改善に活用されております。
2026/06/12 9:03
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「焼肉事業」は焼肉を提供する飲食店を展開しており、主な店舗としては「あみやき亭」「どんどん」「焼肉スエヒロ館」を展開しております。「焼鳥事業」は焼鳥を提供する飲食店を展開しており、主な店舗としては「元祖やきとり家美濃路」「もつしげ」を展開しております。「レストラン事業」はステーキとハンバーグを提供する飲食店を展開しており、主な店舗としては「感動の肉と米」「レストランスエヒロ館」を展開しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
2026/06/12 9:03
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/06/12 9:03
#5 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
3.業績連動および評価制度
賞与については、当社グループの業績(売上高、営業利益等の経営指標)および各従業員の業績評価を総合的に勘案して決定しております。
個人評価は、定量面(店舗業績、業務成果等)と定性面(接客品質、チーム貢献、コンプライアンス遵守等)を組み合わせ、公正な評価となるよう運用しております。
2026/06/12 9:03
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/12 9:03
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
2026/06/12 9:03
#8 役員報酬(連結)
Ⓐ公表経常利益の目標達成度合をS~Dまでの6ランクで評価します。
Ⓑ公表売上高、公表経常利益、公表当期純利益の達成・未達成の組合せを8グレードの事業計画達成度で評価します。
Ⓒ役位毎に、公表経常利益の目標達成度合、事業計画達成度の組合せでテーブルを作成し、業績連動係数を定めます。
2026/06/12 9:03
#9 戦略(連結)
お客様一人一人に喜んでいただく」商品開発、サービス
当社は外食産業に属しており、顧客であるお客様の満足度の向上を図るため、提供する商品・サービスの最適化等により、持続的な成長に資するものと考えております。当該戦略に対する指標及び目標としましては、前述の売上高経常利益率に加え、店舗においてアンケートのご回答に対して配布しておりますスクラッチカード回収枚数等を想定しております。
なお、アンケートは、「満足度、商品、サービスへのご意見」等についてご回答頂く形式となっており、回収されたアンケート結果は集計され、翌日には社内で共有され、リアルタイムで商品開発やサービスの改善に活用されております。
2026/06/12 9:03
#10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
④店舗力・商品力の向上
当社グループでは、「ご家庭では味わえない、本物のお肉の美味しさ」を追求し、創業以来「国産牛」にこだわり、既存店の来店客数及び売上高の向上を目指し、より価値のある商品の提供とより心地よい接客サービスの実現に努めております。また、工場での「新カット」技術の展開により、生産性の向上と原価低減に努めてまいります。
⑤新規出店
2026/06/12 9:03
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような事業環境のもと、当社グループは「和牛一頭買い」による仕入れを積極的に推進し、厳選した国産牛肉をお値打ちな価格で提供することにより商品の差別化と競争力の強化に取り組んでまいりました。また、既存店における商品施策や販売促進策の強化により来店動機の創出を図るとともに、期間限定フェアや特別メニューの導入、会員サービスの充実、ホームページやSNSを活用した情報発信など各種販売促進策を実施し、顧客満足度の向上に努めてまいりました。
これら各種施策の効果により売上高は前期を上回り増収となったものの、原材料価格の高騰や人手不足を背景とした人件費の上昇、販売促進活動の強化に伴う費用の増加などによりコスト負担が増加したことから、営業利益以下の各段階利益においては減益となりました。
店舗数につきましては、クーデションカンパニー株式会社(以下、クーデション)の新規連結による24店舗(焼肉事業9店舗、レストラン事業3店舗、その他事業12店舗)に加え、11店舗(レストラン事業9店舗、焼鳥事業2店舗)を新規出店し、7店舗(焼肉事業5店舗、レストラン事業1店舗、その他事業1店舗)を業態変更し、2店舗(焼肉事業1店舗、焼鳥事業1店舗)を移転オープンしたほか、13店舗(焼肉事業10店舗、焼鳥事業2店舗、その他事業1店舗)を撤退した結果、当連結会計年度末の店舗数は310店舗となりました。
2026/06/12 9:03
#12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本にグルーピングしており、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗について減損の認識の判定を実施します。減損の認識の判定は、各資産グループにおける割引前将来キャッシュ・フロー総額と、各資産グループの固定資産の帳簿価額の比較によって実施します。将来キャッシュ・フローは、各資産グループの主要な固定資産の残存耐用年数における売上高予測や原価率予測等の複数の仮定に基づいて算定しておりますが、これらの仮定は今後の外食業界の動向等に大きな影響を受けるため、将来キャッシュ・フローの見込みが大きく変動した場合、減損損失の追加計上により当期純利益に影響を及ぼす可能性があります。
2026/06/12 9:03
#13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/12 9:03

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