エディオン（2730）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -37億200万
2010年9月30日: 66億9700万
2010年12月31日 +160.97%: 174億7700万
2011年3月31日 -0.61%: 173億7100万
2011年6月30日 -82.94%: 29億6300万
2011年9月30日 +333.61%: 128億4800万
2011年12月31日 +5.18%: 135億1400万
2012年3月31日 -55.54%: 60億900万
2012年6月30日: -37億6300万
2012年9月30日: -14億4200万
2012年12月31日 -61.86%: -23億3400万
2013年3月31日 -2.61%: -23億9500万
2013年6月30日: -14億6400万
2013年9月30日: 27億4600万
2013年12月31日 +12.6%: 30億9200万
2014年3月31日 +65.65%: 51億2200万
2014年6月30日 -86.47%: 6億9300万
2014年9月30日 +490.62%: 40億9300万
2014年12月31日 +30.74%: 53億5100万
2015年3月31日 +2.67%: 54億9400万
2015年6月30日 -92.01%: 4億3900万
2015年9月30日 +999.99%: 56億3800万
2015年12月31日 +45.48%: 82億200万
2016年3月31日 -52.26%: 39億1600万
2016年6月30日 -88.71%: 4億4200万
2016年9月30日 +999.99%: 65億
2016年12月31日 +47.86%: 96億1100万
2017年3月31日 +40%: 134億5500万
2017年6月30日 -98.41%: 2億1400万
2017年9月30日 +999.99%: 63億6200万
2017年12月31日 +43.02%: 90億9900万
2018年3月31日 +0.29%: 91億2500万
2018年6月30日 -94.14%: 5億3500万
2018年9月30日 +999.99%: 70億6400万
2018年12月31日 +31.58%: 92億9500万
2019年3月31日 +21.16%: 112億6200万
2019年6月30日: -22億500万
2019年9月30日: 92億2600万
2019年12月31日 +7.12%: 98億8300万
2020年3月31日 +6.81%: 105億5600万
2020年6月30日 -70.27%: 31億3800万
2020年9月30日 +238.85%: 106億3300万
2020年12月31日 +40.6%: 149億5000万
2021年3月31日 +15.09%: 172億600万
2021年6月30日 -89.97%: 17億2600万
2021年9月30日 +348.67%: 77億4400万
2021年12月31日 +30.82%: 101億3100万
2022年3月31日 +32.84%: 134億5800万
2022年6月30日 -83.55%: 22億1400万
2022年9月30日 +223.53%: 71億6300万
2022年12月31日 +35.5%: 97億600万
2023年3月31日 +19.32%: 115億8100万
2023年6月30日 -87.94%: 13億9700万
2023年9月30日 +453.11%: 77億2700万
2023年12月31日 +10.34%: 85億2600万
2024年3月31日 +15.21%: 98億2300万
2024年6月30日 -74.17%: 25億3700万
2024年9月30日 +299.37%: 101億3200万
2024年12月31日 +24.52%: 126億1600万
2025年3月31日 +26.2%: 159億2200万
2025年6月30日 -80.19%: 31億5400万
2025年9月30日 +208.53%: 97億3100万
2025年12月31日 +33.96%: 130億3600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 15:30