フジオフードG(2752)の貸倒引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- -2億4184万
- 2009年12月31日 -0.41%
- -2億4283万
- 2010年12月31日 -9.92%
- -2億6692万
- 2011年12月31日
- -7655万
- 2012年12月31日
- -5160万
- 2013年12月31日 -59.01%
- -8205万
- 2014年12月31日
- -5590万
- 2015年12月31日
- -1192万
- 2016年12月31日
- -1100万
- 2017年12月31日
- -1000万
- 2018年12月31日 -40%
- -1400万
- 2019年12月31日 -57.14%
- -2200万
- 2020年12月31日 -159.09%
- -5700万
- 2021年12月31日 -78.95%
- -1億200万
- 2022年12月31日 -102.94%
- -2億700万
- 2023年12月31日 -3.86%
- -2億1500万
- 2024年12月31日
- -1億6900万
- 2025年12月31日 -12.43%
- -1億9000万
個別
- 2008年12月31日
- -2億4184万
- 2009年12月31日 -0.41%
- -2億4283万
- 2010年12月31日 -9.92%
- -2億6692万
- 2011年12月31日
- -7655万
- 2012年12月31日
- -5642万
- 2013年12月31日 -53.86%
- -8681万
- 2014年12月31日
- -5590万
- 2015年12月31日
- -1192万
- 2016年12月31日 -999.99%
- -1億4800万
- 2017年12月31日 -70.95%
- -2億5300万
- 2018年12月31日 -1.98%
- -2億5800万
- 2019年12月31日 -5.81%
- -2億7300万
- 2020年12月31日 -9.16%
- -2億9800万
- 2021年12月31日
- -1億1100万
- 2022年12月31日 -66.67%
- -1億8500万
- 2023年12月31日
- -1億8300万
- 2024年12月31日
- -1億4200万
- 2025年12月31日 -19.72%
- -1億7000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/27 14:23
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 地代家賃 4,365 4,387 貸倒引当金繰入額 9 △3 賞与引当金繰入額 19 3 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
ロ 棚卸資産
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法により算定)
なお、国内連結子会社は、主として総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準2026/03/27 14:23 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/03/27 14:23
科 目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 1,269 861 1,269 861 株主優待引当金 444 500 444 500 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/27 14:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 減損損失 94 85 貸倒引当金 388 278 株主優待引当金 136 157
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/27 14:23
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払費用 15 16 貸倒引当金 53 68 賞与引当金 6 1
前連結会計年度(2024年12月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/03/27 14:23