#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3.減価償却費の調整額69,841千円は、全社資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額244,033千円は全社資産の増加額であります。
当連結会計年度(自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額6,112,625千円は、各報告セグメントに分配していない全社資産であり、主に本社の管理部門に係る資産等であります。
3.減価償却費の調整額118,683千円は、全社資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,097,793千円は全社資産の増加額であります。2016/03/30 13:31
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/03/30 13:31
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社は建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする、定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
定額法によっております。2016/03/30 13:31