訂正有価証券報告書-第15期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～47年
構築物 10～40年
機械装置 8～9年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。