訂正有価証券報告書-第15期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社は建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4～47年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする、定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法によっております。