有価証券報告書-第26期(2024/01/01-2024/12/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
当連結会計年度より、有形固定資産の増減の表示については、明瞭性を高めるため、取得原価と減価償却累計額及び減損損失累計額を合算する形に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において表示しておりました「建物及び構築物」16,056百万円、「減価償却累計額」△8,737百万円及び「減損損失累計額」△3,465百万円は「建物及び構築物(純額)」3,853百万円へ、「工具、器具及び備品」5,311百万円、「減価償却累計額」△4,689百万円及び「減損損失累計額」△485百万円は「工具、器具及び備品(純額)」135百万円へ、「その他」402百万円、「減価償却累計額」△378百万円は「その他(純額)」24百万円へ、それぞれ組み替えております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度より、費目別に区分掲記していた「販売費及び一般管理費」について、連結損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における販売費及び一般管理費の主要な費目および金額は、「注記事項(連結損益計算書関係)※2」に記載のとおりであります。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「賃貸収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書の「営業外収益」に表示しておりました「賃貸収入」3百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸収入原価」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書の「営業外費用」に表示しておりました「賃貸収入原価」1百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結貸借対照表)
当連結会計年度より、有形固定資産の増減の表示については、明瞭性を高めるため、取得原価と減価償却累計額及び減損損失累計額を合算する形に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において表示しておりました「建物及び構築物」16,056百万円、「減価償却累計額」△8,737百万円及び「減損損失累計額」△3,465百万円は「建物及び構築物(純額)」3,853百万円へ、「工具、器具及び備品」5,311百万円、「減価償却累計額」△4,689百万円及び「減損損失累計額」△485百万円は「工具、器具及び備品(純額)」135百万円へ、「その他」402百万円、「減価償却累計額」△378百万円は「その他(純額)」24百万円へ、それぞれ組み替えております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度より、費目別に区分掲記していた「販売費及び一般管理費」について、連結損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における販売費及び一般管理費の主要な費目および金額は、「注記事項(連結損益計算書関係)※2」に記載のとおりであります。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「賃貸収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書の「営業外収益」に表示しておりました「賃貸収入」3百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸収入原価」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書の「営業外費用」に表示しておりました「賃貸収入原価」1百万円は、「その他」として組み替えております。