東葛 HD（2754）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 594万
2009年3月31日 +122.86%: 1324万
2010年3月31日 +10.44%: 1463万
2010年12月31日 -12.13%: 1285万
2011年3月31日 -4.6%: 1226万
2011年6月30日 -4.82%: 1167万
2011年9月30日 -5.07%: 1108万
2011年12月31日 -5.34%: 1049万
2012年3月31日 -5.63%: 989万
2012年6月30日 -5.98%: 930万
2012年9月30日 -6.36%: 871万
2012年12月31日 -6.78%: 812万
2013年3月31日 -53.04%: 381万
2013年6月30日 -17.46%: 314万
2013年9月30日 -21.15%: 248万
2013年12月31日 -21.55%: 194万
2014年3月31日 -14.07%: 167万
2014年6月30日 -16.43%: 139万
2014年9月30日 -15.44%: 118万
2014年12月31日 -8.62%: 108万
2015年3月31日 -9.34%: 98万
2015年6月30日 -10.41%: 87万
2015年9月30日 +180.3%: 246万
2015年12月31日 -7.68%: 227万
2016年3月31日 -8.27%: 208万
2016年6月30日 -8.11%: 191万
2016年9月30日 -8.41%: 175万
2016年12月31日 -9.18%: 159万
2017年3月31日 -10.11%: 143万
2017年6月30日 -11.24%: 127万
2017年9月30日 ±0%: 127万
2017年12月31日 -13.93%: 109万
2018年3月31日 -13.99%: 94万
2018年6月30日 -10.95%: 83万
2018年9月30日 -12.29%: 73万
2018年12月31日 -14.01%: 63万
2019年3月31日 -16.46%: 52万
2019年6月30日 -19.51%: 42万
2019年9月30日 -24.24%: 32万
2019年12月31日 -31.99%: 21万
2020年3月31日 -47.03%: 11万
2020年6月30日 -75%: 29,000
2020年9月30日 -100%: 0
2020年12月31日: 18万
2021年3月31日 +999.99%: 349万
2021年6月30日 -5.12%: 331万
2021年9月30日 -5.36%: 314万
2021年12月31日 -5.7%: 296万
2022年3月31日 -6.01%: 278万
2022年6月30日 -6.43%: 260万
2022年9月30日 -6.83%: 242万
2022年12月31日 -7.38%: 224万
2023年3月31日 -7.92%: 207万
2023年6月30日 -8.65%: 189万
2023年9月30日 -9.41%: 171万
2023年12月31日 -10.45%: 153万
2024年3月31日 -11.6%: 135万
2024年6月30日 -13.2%: 117万
2024年9月30日 -15.12%: 99万

個別

2008年3月31日: 54万
2009年3月31日 +999.99%: 784万
2010年3月31日 +19.01%: 933万
2011年3月31日 -24.17%: 708万
2012年3月31日 -31.87%: 482万
2013年3月31日 -27.9%: 347万
2014年3月31日 -58.41%: 144万
2015年3月31日 -40.36%: 86万
2016年3月31日 +140.56%: 207万
2017年3月31日 -31.02%: 143万
2018年3月31日 -43.3%: 81万
2019年3月31日 -42.86%: 46万
2020年3月31日 -75%: 11万
2021年3月31日 +999.99%: 332万
2022年3月31日 -20.37%: 264万
2023年3月31日 -25.54%: 197万
2024年3月31日 -34.3%: 129万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)

		(単位:千円)
減価償却費	133,891	2,652	136,544
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	8,004	-	8,004

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、生命保険・損害保険代理店業関連事業及び鈑金塗装事業を含んでおります。
当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

2024/06/24 15:22

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～39年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/24 15:22

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2024/06/24 15:22

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 3～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2024/06/24 15:22